スクールお役立ち情報
さまざまな予備校・塾での「ニューウェイブ講師」の登場です。受験指導のニーズが多様化するにつれて、いま、さまざまな分野から、優秀な人材がこの業界に集まり、大手、準大手などの予備校に分散しているからです。かつて、予備校・塾の講師のプロフィールといえば、次のようなものが主でした。○大学教官のアルバイト。○高校教師のアルバイト（そして、その本業化）。○大学院生のアルバイト（そして、その本業化）。○予備校・塾の運営スタッフとの兼任（そして、その本業化）。○学生運動家などのアルバイト（そして、その本業化）。ボリューム的にいえば、多くはありませんが、出版社や通信添削会社で教務を担当しているかたが、予備校・塾に出講してくるケースもありました。そこに、新たに次のような趣旨、経歴を持つ講師たちが参入してきたのです。○アルバイトでなく、本業（就職先）としてそれを目指してきた人々。○ビジネスの最前線から、転職してきた人々。こうした人々は、まず、目的意識が違います。さらに、予備校・塾も、成果を問われる厳しい時代に入ってきましたので、それに対応するビジネス感覚も持っています。
近所の個人塾を選ぶ時は、まず塾を本業としているかどうかを確認し、アルバイトや副業でやっているところは避けるべきだろう。生活がかかっているのと、そうでないのとでは、授業の身の入れ方が違ってくるので、この点は大切なポイントである。そのためにも、親が直接経営者である塾長と面談し、その人柄を知り、教育や子どもに対する考え方をよく聞くようにしてほしい。次に、入会させようと思う個人塾の言動を近所の複数の人から聞くことである。個人塾は、たいてい十年以上地元に密着していて、必ず何らかのうわさが流れているはずなので、どのような授業をしているのか、どのような講師がいるのかなどを調べるようにしたい。塾は慎重に選んでもらいたい。
大学の試験に限らず、司法試験、公認会計士試験や英検１級であっても、論述能力を問う出題が現在は主流で、論述部分に最高の配点を与える傾向は年々強まっており、その出来具合が合否を大きく左右します。社会人になると、それ以外の場面でも、論述能力が問われるケースは多く、必要性を痛感させられます。ＩＴ・パソコン時代となっても、組織はすべて書類を通して動いていくわけで、その書類が中学生や高校生が書いた作文程度であったら、企画書としては通用しません。理路整然と表現できないと、営業力に秀でていようが、抜群のアイデアの持ち主であろうが、文章の壁に阻まれ、頭打ちになってしまうのです。仮に独立し、社長を目指す人でも同じ。銀行に提出する事業計画書一つにしても、文章に説得力がなければ、資金調達もままならないのが現実です。論述能力を養い、鍛えていくのに最適なのが、大学における定期試験というわけです。この時期、周囲の雑音に惑わされて、目標を変更するのは、苦労を将来に先送りすることに外なりません。胸突き八丁のときほど、目標を見据えた行動をとるのが、賢明の選択であることを、もう一度、アドバイスします。